旅館のフェイスタオルは持ち帰っていい？ 宿泊施設の運用実態を調査

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要旨

1．研究背景と先行研究

1.1 宿泊施設における2つのタオル運用

宿泊施設におけるフェイスタオルには、施設側が回収・洗濯・再提供する備品型と、宿泊客による持ち帰り、清掃用への転用または廃棄を前提とする消耗品型がある。備品型では、回収、仕分け、洗濯、検品、保管、補充、紛失防止等が運用上の論点となる。使い捨て・持ち帰り型では、宿泊客が持ち帰る割合、残置タオルの回収、清掃転用、廃棄、保管および案内表示が論点となる。

とくに旅館では、薄手フェイスタオルが入浴用、記念用または持ち帰り用として提供されることがある。一方、都市型ホテルやビジネスホテルでは、フェイスタオルとバスタオルが一組の備品として管理され、持ち帰り不可であることが前提となりやすい。同じ「タオル」であっても、施設業態と運用形態によって意味づけが異なる。

1.2 先行研究が主に扱ってきた対象

ホテルのタオルに関する先行研究では、施設所有タオルを宿泊中に交換せず再使用してもらう行動が主に検討されてきた。Goldsteinらは、社会規範を用いたメッセージがホテル宿泊客のタオル再使用行動に与える影響を検証した。Han and Hyunは、宿泊客の環境配慮行動や心理的要因と、節水・タオル再使用との関係を検討した。Gösslingらは、案内文の表現や規範的訴求の設計によって、タオル再使用行動が変化する可能性を示した。

これらの研究が扱うのは、原則として施設が所有または管理し、回収・洗濯・再提供するタオルの交換頻度を減らす行動である。それに対して、旅館等で提供される薄手フェイスタオルには、宿泊客による持ち帰りを前提とし、施設側が再回収・再提供しない運用が存在する。

1.3 本研究が扱う研究上の空白

持ち帰り可能な薄手フェイスタオルでは、宿泊客が持ち帰らなかった場合に、施設側で廃棄、清掃用への転用、保管または例外的な再利用等の処理が発生する。しかし、持ち帰り状況、残置後処理および施設側評価を一体として整理した研究は限られている。

本研究は、サービス・オペレーション管理の観点から、タオル提供後に施設側で発生する業務工程に着目する。回収・洗濯・再提供を前提とする備品型と、持ち帰りまたは廃棄・清掃転用を前提とする消耗品型では、施設側に発生する工程が異なるためである。

2．研究目的

1. フェイスタオルを、施設側が回収・洗濯・再提供する備品型と、宿泊客による持ち帰りまたは施設側での廃棄・清掃転用を前提とする使い捨て・持ち帰り型に区分し、その分類基準を整理する。
2. 旅館、ホテル、温浴施設等の施設属性によって、使い捨て・持ち帰り型の運用がどの程度確認されるかを把握する。
3. 使い捨て・持ち帰り型の施設を対象として、実際の持ち帰り状況、残置後の処理および施設側の総合評価との関係を探索する。

本研究の目的は、単純に「持ち帰られると施設が助かるか」を断定することではない。どのような施設で持ち帰り型が見られるか、どのような処理工程が発生するか、施設側がどのように受け止めているかを整理することにある。

3．調査方法

3.1 アンケート調査

アンケートは2026年2月頃、筆者が運営する宿泊施設向けECサイトの既存登録顧客約1,000件を対象として、メール配信により実施した。回答にはGoogleフォームを使用し、明確な回答期限は設定せず、少なくとも同年3月まで回答を受け付けた。

配信先には宿泊施設だけでなく、温浴、医療・介護、その他の事業者も含まれる。全配信先を分母とした単純回答率は約4％であるが、宿泊施設に限定した配信母数を確定できないため、宿泊施設のみの正確な回答率は算出できない。

回答完了後には、回答内容にかかわらず、自社ECサイトで利用できる5,000円分のクーポンを表示した。最低購入金額は設定せず、有効期間は1年間、1会員につき1回利用可能とした。回答特典が回答参加や回答傾向に影響した可能性は否定できない。

回答者の氏名、役職、所属部署、施設名、メールアドレス、会員ID等の識別情報は取得しなかった。また、同一人物による重複回答を技術的に完全に制限する設定は行っていない。回収回答のうち、配送先が個人名であり、施設運用ではなく個人利用と判断された1件を除外し、アンケート本票40件を分析対象とした。

3.2 現地観察

現地観察は8施設で実施した。一般利用者として宿泊または施設を利用し、タオル提供形態、持ち帰り可否、案内表示、大浴場の有無、施設類型等を確認した。案内表示だけでは判別できない場合は、フロントに対し「フェイスタオルは持ち帰り可能か」「バスタオルは持ち帰り可能か」を中立的に確認した。

現地観察はアンケート本票と同一の設問順序・選択肢で取得していないため、施設属性と運用を確認する補助資料とし、施設側評価の統計分析には含めなかった。

3.3 対面聞き取り

対面聞き取りは2施設で実施した。調査目的と研究資料として公表する可能性を説明した上で、施設の運用を把握する担当者に対して半構造化形式で行った。タオル提供形態、持ち帰り割合、残置後処理、施設側評価等を共通質問票に沿って確認した。

聞き取り2件は、本票と内容的に対応する持ち帰り状況および施設側評価に限って補足的に統合した。利用客層、表示ニーズ等の本票だけで取得した項目には統合していない。

3.4 分析単位と有効件数

アンケート本票40件、現地観察8件、聞き取り2件の合計は50件である。ただし、取得項目と取得方法が完全には一致せず、回答間の不整合もあるため、すべての分析で一律にn＝50を用いなかった。

表1　分析単位と有効件数

4．分類方法

4.1 Q4・Q5・Q7を組み合わせた判定

タオル提供形態は、単にQ4で「リネン」または「使い捨て」と回答したかだけでは判定しなかった。Q4「現在提供しているフェイスタオルの種類」を出発点とし、Q5「使用後のフェイスタオルの主な扱い」およびQ7「使い捨てフェイスタオルが持ち帰られることへの施設側の印象」を組み合わせた。

表2　分類に用いた主な設問の役割

4.2 「リネン」の扱い

現場で用いられる「リネン」という語は、リネンサプライ会社が所有するタオルだけを指すとは限らない。施設所有タオル、自社洗濯、外部委託洗濯、施設側が持ち込んで洗濯する場合など、回収・再利用される布製タオル全般を含んで使われることがある。

そのため、本研究では「リネン」という回答だけで備品型と判定せず、Q4、Q5、Q7を突き合わせ、使用後に施設側が回収・洗濯・再提供する前提のものを「備品・持ち帰り不可」と整理した。

4.3 「使い捨て」の扱い

本研究における「使い捨て」は、使用直後に必ず廃棄することだけを意味しない。宿泊客への持ち帰り用アメニティ、残置後の清掃転用資材、備品タオルとの併用等を含む。

したがって、宿泊客による持ち帰り、または施設側による再回収・再提供を前提としないものを「使い捨て・持ち帰り可」と整理した。

4.4 不整合2件の除外

アンケート本票40件のうち、Q7で「使い捨ては導入していない」と回答した15件は、施設側評価の主分析から除外した。

さらに、Q4とQ7の回答が矛盾する1件、およびQ4・Q5では回収再利用型である一方、Q7で持ち帰り評価を回答している1件は、使い捨て・持ち帰り可または備品・持ち帰り不可のどちらにも安定して分類できないため、全体属性分析からも除外した。

4.5 旅館群と旅館以外群

アンケート本票または聞き取りで施設種別が「旅館」と確認された施設を旅館群とし、それ以外を旅館以外群とした。国民宿舎、温泉付きホテル、大浴場付きホテル等は、タオル運用上は旅館に近い場合があっても、本分析では旅館以外群に含めた。

旅館以外群には、都市型ホテル、ビジネスホテル、温浴施設、民泊、ゲストハウス、その他事業者等が混在するため、均質な比較群ではない。したがって、本結果は厳密な「旅館対ホテル」の比較ではなく、本調査対象における便宜的区分の比較である。

5．分析方法

分析では、記述統計とクロス集計を行った。標本数が小さいため、2値変数間の関連には必要に応じてFisherの正確確率検定を用いた。割合の95％信頼区間は、0件または100％のセルを含む少数標本を考慮し、Clopper-Pearson法による正確二項信頼区間として算出した。

退室後の持ち帰り状況、施設側評価、施設規模等の順序を持つ項目は順序尺度として扱い、Spearman順位相関を算出した。

施設側評価は、Q7の回答を「助かる」「どちらでもない」「困る」の3区分に整理した。ここでQ7は、回収作業、廃棄量、保管負担、費用等を個別に測定したものではなく、持ち帰られることに対する総合的な印象を尋ねた単一設問である。

6．結果

6.1 フェイスタオル運用の全体分類

全体属性分析n＝48では、使い捨て・持ち帰り可に分類された施設は26件（54.2％）、備品・持ち帰り不可は22件（45.8％）であった。

6.2 旅館群と旅館以外群の比較

旅館群では15件中14件が使い捨て・持ち帰り可であり、割合は93.3％であった。旅館以外群では33件中12件、36.4％であった。

Clopper-Pearson法による95％信頼区間は、旅館群が68.1～99.8％、旅館以外群が20.4～54.9％であった。補足的なFisherの正確確率検定でも両群の分布差が示唆された（p＜0.001）。ただし、施設業態だけが差の原因であると断定することはできない。

6.3 アンケート本票24件の施設側評価

施設側評価の主分析は、アンケート本票のうちQ4で使い捨て導入が確認され、Q7の評価が有効であった24件に限定した。その結果、「助かる」11件（45.8％）、「どちらでもない」11件（45.8％）、「困る」2件（8.3％）であった。

持ち帰り状況と施設側の総合評価との間には正の順位相関がみられた（Spearmanのρ＝0.541、p＝0.006）。持ち帰りが多いと回答した施設ほど、施設側の総合評価が肯定的である傾向を示す。

ただし、「どちらでもない」11件を「負担がない」と解釈することはできない。持ち帰りによる利点と、廃棄、保管、清掃転用等の負担が相殺されている可能性もある。

6.4 聞き取り2件を加えた補足分析

アンケート本票24件に、対応する持ち帰り状況と施設側評価を確認できた対面聞き取り2件を加えると、「助かる」13件、「どちらでもない」11件、「困る」2件であった。

持ち帰り状況と施設側評価の順位相関はρ＝0.437、p＝0.025であり、本票のみの主分析と同方向であった。聞き取り2件を追加したことによって関連が新たに生じたのではない。ただし、アンケートと聞き取りでは回答環境が異なるため、n＝26は補足的結果として位置づける。

6.5 残置後処理

使い捨てフェイスタオルが施設内に残置された場合、その後の処理は施設によって異なった。アンケートでは、そのまま廃棄する、清掃用資材として転用する、施設内で洗濯して再利用する、持ち帰りを想定する等の複数回答が確認された。

対面聞き取りでは、1施設が残置タオルの61～100％を清掃用に転用し、直接廃棄0～10％、洗濯再利用0～10％と回答した。もう1施設では、清掃用転用31～60％、直接廃棄31～60％、洗濯再利用0％であった。

6.6 表示ニーズ、利用客層、施設規模

使用後処理と表示ニーズについては、「ゲストに持ち帰ってもらう」ことを想定する施設で、助かる評価が多い傾向がみられた。また、浴場・脱衣所での案内を有効と考える施設では、使い捨てフェイスタオルが客室備品というより、入浴導線上の消耗品・持ち帰り用品として理解されている可能性がある。

利用客層との関係は本票24件だけで取得した補助的分析である。個人客や友人グループを含む施設で助かる評価が多い傾向がみられたが、これらの客層は旅館や小規模施設と重なっている可能性があり、客層単独の効果とは断定できない。

施設規模については、統合評価可能データの中で大規模施設が1件にとどまり、規模による差を検証できなかった。

表3　主な分析結果

7．個別施設調査10件の匿名整理

個別施設調査10件を、取得方法と運用上の主要項目に限定して匿名化した。現地観察8件では、いずれも施設備品型でフェイスタオルの持ち帰りは不可であった。対面聞き取り2件では、いずれも持ち帰り可能な薄手フェイスタオルが提供されていた。

表4　個別施設調査の匿名表

施設名、所在地、調査日、チェーン名、固有設備等、施設の特定につながる情報は掲載していない。

8．考察

8.1 旅館群に持ち帰り型が多かった理由

本調査対象では、持ち帰り可能な運用が旅館群に多くみられた。旅館では薄手フェイスタオルが入浴用、記念用または持ち帰り用として受容されやすいことと整合する。一方、ホテルではタオルを備品として一括管理し、回収・洗濯・再提供する運用が多い。

ただし、旅館であっても備品型を用いる施設があり、ホテルであっても使い捨てタオルを併用する施設がある。業態だけでなく、タオルの所有関係、回収経路、洗濯方法、入浴導線および施設規模を確認する必要がある。

8.2 持ち帰り状況と施設側評価

本票24件では、持ち帰りが多い施設ほど施設側の総合評価が肯定的である傾向がみられた。持ち帰りによって、残置タオルの回収、廃棄、保管等の工程が減る可能性がある。

一方で、持ち帰りを前提とした運用を整備している施設だからこそ、持ち帰りが多く、施設側評価も肯定的になっている可能性がある。横断的な観察データだけでは、持ち帰りが評価を改善したのか、肯定的な施設が持ち帰りを促進しているのかを分離できない。

8.3 「どちらでもない」の意味

「どちらでもない」が11件であった点は重要である。残置タオルを清掃用に転用できる施設では、持ち帰られることが必ずしも強い利点にならない。反対に、残置されても大きな損失にならない場合もある。

したがって、中立回答を一律に「困らない」「負担がない」と再分類するのではなく、利点と負担の双方が存在する可能性を残して解釈する必要がある。

8.4 使用後処理とサービス・オペレーション

備品型では、回収、仕分け、洗濯、検品、保管、補充が必要になる。使い捨て・持ち帰り型では、持ち帰られなかったタオルの回収、清掃転用、廃棄、保管、補充および案内表示が必要になる。

どちらが施設にとって有利かは、タオル単価だけでなく、リネン回収ルート、清掃工程、残置率、転用可能性、廃棄費用、誤持ち帰りリスク等によって変わる。本研究はこれらの費用と作業時間を直接測定していないため、負担軽減を定量的に結論づけることはできない。

8.5 持ち帰り表示の実務的役割

持ち帰り表示には、持ち帰り促進だけでなく、宿泊客の迷いの解消、持ち帰り可能な薄手タオルと持ち帰り不可のバスタオル・備品タオルとの区別、誤持ち帰り防止という複数の役割がある。

実務上は「タオルは持ち帰りOK」と一括表示するのではなく、「袋入りの薄手フェイスタオルは持ち帰り可」「バスタオルおよび厚手タオルは備品のため持ち帰り不可」等、対象を明確に区別する方が安全である。

8.6 環境負荷を判断するために必要なデータ

持ち帰り率が高いことだけでは、環境負荷が低いとは判断できない。持ち帰られたタオルが家庭で何回再利用されるか、施設で残置タオルが何回清掃用に転用されるか、製造・輸送・洗濯・廃棄にどの程度の資源を使うかを確認する必要がある。

今後は、備品型と使い捨て・持ち帰り型の双方について、提供1枚当たりの製造、輸送、洗濯、作業時間、廃棄重量および再利用回数を比較する必要がある。

9．本研究の限界と今後の課題

今後は、施設種別、所有・洗濯方式、提供枚数、持ち帰り枚数、残置枚数、廃棄重量、清掃転用回数、洗濯回数、作業時間および処理費用を統一した質問票で取得する必要がある。

また、旅館、都市型ホテル、温泉付きホテル、大浴場付きホテル、国民宿舎等の境界事例を明確に定義し、施設業態とタオル運用を分けて分析することが課題である。

10．匿名化と調査上の配慮

アンケートでは、施設名、回答者名、メールアドレス、会員ID等の識別情報を取得しなかった。個別施設調査は匿名IDで整理し、施設名、所在地、調査日、チェーン名、固有設備等、施設の特定につながる情報を掲載していない。

対面聞き取り2件では、調査目的と研究資料として公表する可能性を説明した。現地観察8件は一般利用者として確認し、フロントで得た回答は逐語引用せず、持ち帰り可否等の運用事実に要約した。

なお、アンケートは筆者が運営する宿泊施設向けECサイトの既存登録顧客を対象として実施した。この募集経路は、宿泊施設向けアメニティへの関心や取引関係を持つ事業者が回答しやすいという選択バイアスにつながる可能性がある。

13．参考文献

1. Goldstein, N. J., Cialdini, R. B., & Griskevicius, V. (2008). A Room with a Viewpoint: Using Social Norms to Motivate Environmental Conservation in Hotels. Journal of Consumer Research, 35(3), 472–482.
2. Han, H., & Hyun, S. S. (2018). What influences water conservation and towel reuse practices of hotel guests? Tourism Management, 64, 87–97.
3. Gössling, S., Araña, J. E., & Aguiar-Quintana, J. T. (2019). Towel reuse in hotels: Importance of normative appeal designs. Tourism Management, 70, 273–283.

本記事は、査読過程で得た指摘を踏まえて、分析対象、母数、分類方法、統計手法および限界を再整理した研究報告です。