コラム

宿泊施設におけるタオル・アメニティ運用に関する現地確認データ

コラム
この記事を書いた人
この記事を書いた人
DCアメニティ

ホテルや旅館向けの各種アメニティ・ノベルティ・備品などを販売する、アメニティ商品専門通販サイト「DCアメニティ」です。当社は、従業員様の指揮向上、お客様の満足度アップの為「消費者への利用意思確認」「軽量化や代替素材への切り替え」「商品やサービスに見合ったサイズでの提供」を軸に環境に配慮した製品を提供することで、SDGsへ協力していきます。また、働く従業員様の負担減少という課題にも取り組んでいます。

DCアメニティをフォローする

宿泊施設におけるタオル・アメニティ運用に関する現地確認データ

本ページでは、宿泊施設におけるフェイスタオル、バスタオル、客室アメニティ等の運用実態を把握するために行った現地調査票および聞き取り票の一部を、匿名化したうえで公開しています。

本資料は、論文「宿泊施設における使い捨てフェイスタオルの持ち帰り運用に関する探索的研究」に関連する補足資料です。 個別施設の評価や優劣を示すものではなく、宿泊施設におけるタオル・アメニティ運用の実態を把握するための探索的な参考資料として整理しています。

論文掲載値との関係について

論文では、アンケート本票40件、現地調査票8件、聞き取り票2件を確認し、分析目的に応じて有効件数を分けて扱っています。

このうち、現地調査票8件は、施設種別、大浴場の有無、チェーン性、立地類型、備品管理型かどうかを確認するための補助資料として用いています。 現地調査票はアンケート本票と同じ設問順序・選択肢で取得したものではないため、施設側評価の統計分析には含めていません。

一方、聞き取り票2件は、本票と同等の持ち帰り状況および施設側評価が確認できたため、該当項目に限って統合し、論文中の「統合評価可能データ」に含めています。

そのため、本ページでは、論文上の扱いに合わせて、現地調査票聞き取り票を分けて掲載しています。

調査方法

本調査では、宿泊施設を対象に、フェイスタオル、バスタオル、客室アメニティ等の提供方法や案内方法について、現地確認および聞き取りを行いました。

主な確認項目は、施設の業態、チェーン施設かどうか、立地の特徴、大浴場・温浴施設の有無、フェイスタオル・バスタオルの提供方法、タオルの持ち帰り可否、残置フェイスタオルの扱い、持ち帰りに対する施設側評価、館内表示や案内文の有無などです。

調査は、統計的な無作為抽出によるものではなく、実地確認または聞き取りが可能であった施設を対象とした探索的調査です。 したがって、本資料は宿泊施設全体の実態を代表するものではありません。

匿名化の方針

本資料では、個別施設が特定されないよう、以下の方針で匿名化・要約を行っています。

  • 施設名は「施設A」「施設B」等に置き換えています。
  • 所在地、番地、電話番号、担当者名等は削除しています。
  • 具体的な訪問日は年月単位に丸めて記載しています。
  • 駅名、地名、温泉名、固有の施設名などは必要に応じて一般化しています。
  • 自由記述や現地メモは、意味を損なわない範囲で要約しています。
  • 個別施設の評価・ランキングにつながる表現は避けています。

このため、実際の記録内容と公開用の表現は一部異なります。

調査結果の概要

現地調査票では、温泉付きビジネスホテル、都市型ホテル、宿泊特化型ホテル、ラグジュアリーホテル、温泉宿泊施設など、複数の施設類型におけるタオル運用を確認しました。

特にフェイスタオルについては、客室内にあらかじめ設置されている場合、フロントやロビーで必要分を受け取る場合、大浴場や温浴施設での利用を前提として案内されている場合など、複数の運用形態が確認されました。

バスタオルについては、備品またはリネンとして回収・再利用される運用が中心でした。 一方、フェイスタオルについては、施設によって、備品として回収する運用と、宿泊客による持ち帰りを許容する運用が混在していました。

聞き取り票では、フェイスタオルの持ち帰り状況、残置フェイスタオルの清掃転用、廃棄状況、施設側評価を確認しました。 2件とも施設側評価は「やや助かる」であり、論文中では「困らない」区分に含めています。

ただし、本資料は事例数が限られているため、統計的な一般化には注意が必要です。 本資料は、宿泊施設における「持ち帰り可能なフェイスタオル」と「回収対象の備品・リネンタオル」をどのように区別し、利用者に伝えるかを検討するための補助資料として位置づけています。

匿名化した調査データ

表は横に長いため、スマートフォンでは左右にスクロールしてご覧ください。

表1 現地調査票データ(匿名化・要約版)

施設ID データ種別 調査時期 施設業態 チェーン施設か 立地 大浴場 フェイスタオル提供 バスタオル提供 フェイスタオル持ち帰り バスタオル持ち帰り 施設側評価 論文上の扱い 観察・補足
施設A 現地調査票 2026年3月 温泉付きビジネスホテル 単独 都市部 備品 備品 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 温泉付きビジネスホテルでは、旅館の持ち帰り文化との混同を避けるためか、タオルの持ち帰り不可を明示・確認する必要がある事例が見られた。
施設B 現地調査票 2026年3月 温泉付きビジネスホテル チェーン 都市部 備品 備品 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 大浴場を備える都市型宿泊施設の事例として確認した。
施設E 現地調査票 2026年4月 ビジネスホテル チェーン 駅近立地 なし 備品 備品 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 客室内の利用案内に記載があったが、表示は目立ちにくい位置であった。
施設F 現地調査票 2026年4月 ビジネスホテル 独立系 駅近立地 なし 備品 備品 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 アメニティ・タオルの持ち帰りに関する記載は確認できず、必要に応じてフロント確認が必要な事例であった。
施設G 現地調査票 2026年4月 ビジネスホテル/宿泊特化型ホテル チェーン 駅近立地 なし 備品 備品 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 客室内浴室を中心とした宿泊特化型ホテルの事例として確認した。
施設H 現地調査票 2026年4月 都市型ホテル/シティホテル チェーン 駅近立地 備品・リネン 備品・リネン 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 大浴場を備える都市型ホテルであり、利用者は自然にタオルを客室内に残す運用であった。
施設I 現地調査票 2026年4月 ラグジュアリーホテル/シティホテル チェーン 駅近立地 なし 備品 備品 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 客室備品として高品質なタオルを提供している事例として整理した。
施設J 現地調査票 2026年4月 温泉宿泊施設/温泉旅館型ホテル 独立系に近い運営形態 郊外型・温泉レジャー施設併設エリア 備品 備品 持ち帰り不可 持ち帰り不可 対象外 補助事例 温泉宿泊施設であり、タオルの持ち帰り可否については直接確認が必要な事例であった。

※現地調査票は、アンケート本票と同じ設問順序・選択肢で取得したものではないため、論文中の施設側評価の統計分析には含めていません。

表2 聞き取り票データ(匿名化・要約版)

施設ID データ種別 調査時期 公開用施設業態 論文上の分類 施設規模 フェイスタオル提供 バスタオル提供 フェイスタオル持ち帰り状況 バスタオル持ち帰り状況 残置フェイスタオルの清掃転用 残置フェイスタオルの廃棄 施設側評価 困らない区分 論文上の扱い 補足
施設C 聞き取り票 2026年3月 国民宿舎/旅館型宿泊施設 旅館以外 1日平均利用者数31〜50名 名入れフェイスタオル 備品・リネン系 持ち帰り可能(11〜30%が持ち帰り) 持ち帰り不可 61〜100% 0〜10% やや助かる 困らない 統合評価可能データに含める 名入れフェイスタオルが記念品・持ち帰り用として扱われ、洗濯量の軽減や付加価値につながる事例として整理した。
施設D 聞き取り票 2026年4月 旅館 旅館 1日平均利用者数1〜30名 使い捨てフェイスタオル(袋なし) 備品 持ち帰り可能(0〜10%が持ち帰り) 持ち帰り不可 31〜60% 31〜60% やや助かる 困らない 統合評価可能データに含める 小規模旅館において、使い捨てフェイスタオルを使用している事例として整理した。

※聞き取り票2件は、本票と同等の持ち帰り状況および施設側評価が確認できた項目に限り、論文中の「統合評価可能データ」に含めています。

表3 論文中の分析単位との対応

区分 件数 本ページでの掲載 論文上の扱い
現地調査票 8件 現地調査票データとして掲載 施設属性、大浴場の有無、チェーン性、立地類型、備品管理型かどうかを確認する補助資料
聞き取り票 2件 聞き取り票データとして掲載 持ち帰り状況および施設側評価が確認できたため、該当項目に限り統合評価可能データに含める
統合評価可能データ 26件 本ページでは聞き取り票2件のみ掲載 アンケート本票24件+聞き取り票2件。施設側評価、困らない区分、持ち帰り状況と評価の関係を見る分析に使用
本票の厳格分析 24件 別ページのアンケート調査資料に掲載 アンケート本票のみを用いた確認用の分析

用語と分類上の注意

本資料における「持ち帰り可能」は、フェイスタオルについて、宿泊客による持ち帰り、または再回収・再提供を前提としない運用が確認されたものを指します。 完全な一回使用後廃棄のみを意味するものではありません。

本資料における「持ち帰り不可」は、現地表示、客室案内、施設確認、聞き取り内容等を踏まえ、公開用データ上で持ち帰り不可相当の運用として整理したものです。

本資料における「困らない」は、論文中の分析と同様に、「助かる」または「どちらでもない」に相当する評価を含む区分です。 明確に「困る」と回答したものとは区別しています。

「施設A」等の記号は匿名化した管理番号であり、実在施設名とは対応しません。

本資料の位置づけ

本資料は、宿泊施設におけるタオル・アメニティ運用の実態を整理するための補足資料です。

公開している内容は、調査時点における一部事例であり、現在の施設運用とは異なる場合があります。 また、調査対象は限定的であるため、すべての宿泊施設に当てはまるものではありません。

一部データは、調査票設計の改善前に取得したクレンジング前の記録をもとにしています。 論文中では、設問間の整合性を確認し、分析目的に応じて有効件数を分けて扱っています。

本資料は、個別施設の評価ではなく、宿泊施設全体におけるアメニティ運用の課題を把握するための参考資料としてご覧ください。

今後は、アンケート調査や追加の現地確認を通じて、宿泊施設におけるフェイスタオルの持ち帰り可否、リネンタオルとの区別、館内案内のあり方、アメニティ提供方法の違いなどについて、さらに整理していく予定です。

コメント

タイトルとURLをコピーしました